会員名簿
参加企業は、産業金融に関する問題に関心を有する企業63社で発足（2019年5月現在40社で構成）し、食品、素材・化学、
エネルギー資源、鉄鋼、機械、電気機器、自動車、電力・ガス、総合商社、信販・リース業、不動産、運輸といった（当時直接の
大蔵省の規制下にあった）銀行･証券などの伝統的金融機関を除く多業種にわたっています。
2019年5月現在
[ 食品 ]
- キリンホールディングス株式会社
[ 素材・化学 ]
- 旭化成株式会社
- 住友化学株式会社
- 東レ株式会社
- 三井化学株式会社
[ エネルギー資源 ]
- ＪＸＴＧホールディングス株式会社
[ 鉄鋼 ]
- 株式会社神戸製鋼所
- 日本製鉄株式会社
- JFEホールディングス株式会社
[ 機械 ]
- 株式会社ＩＨＩ
- 川崎重工業株式会社
- 三菱重工業株式会社
[ 電気機器 ]
- ソニー株式会社
- 株式会社東芝
- 日本電気株式会社
- 株式会社日立製作所
- パナソニック株式会社
- 三菱電機株式会社
[ 自動車 ]
- トヨタ自動車株式会社
- 日産自動車株式会社
- 本田技研工業株式会社
[ 電力・ガス ]
- 中国電力株式会社
- 中部電力株式会社
- 東京ガス株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 東北電力株式会社
- 四国電力株式会社
[ 総合商社 ]
- 伊藤忠商事株式会社
- 住友商事株式会社
- 双日株式会社
- 丸紅株式会社
- 三井物産株式会社
- 三菱商事株式会社
[ 信販・リース業 ]
- オリックス株式会社
- 東京センチュリー株式会社
- 日立キャピタル株式会社
- 三菱UFJニコス株式会社
[ 不 動 産 ]
- 三井不動産株式会社
- 三菱地所株式会社
[ 運輸 ]
- 東日本旅客鉄道株式会社
以上40社